既存店売上高は同4.2%増。新型コロナウイルス感染拡大に伴う部活動の制限でサッカーなどの競技スポーツ用品の売り上げは伸び悩んだが、ゴルフやアウトドア関連は同10%以上伸び、業績を牽引した。
アルペンは1972年、名古屋市でスキーのプロショップとして産声を上げ、80年代のスキーブームとともに成長してきた。
もともと変わり身の早さが身上の会社だ。現在はスキーやスノーボードなどのウインタースポーツ用品が全体の売り上げに占める割合は2.8%に過ぎない。野球、サッカーやスポーツアパレルが1337億円と過半(57.3%)を占める。
22年6月期は会計基準の変更で単純比較はできないが、純利益は115億円を見込む。株式市場では五輪の反動もあり、「業績は伸び悩む」との指摘もあったが「さらに続伸するのはサプライズだった」(スポーツ業界を担当するアナリスト)。配当を年50円と5円増配するのと相まって株価は急騰。8月13日には一時、年初来高値の3865円をつけた。
アルペンは数年前まで業績悪化に苦しんでいた。19年1月、社員の1割に相当する300人の希望退職を募集。21年2月には、創業者で会長の水野泰三が強制わいせつ致傷の疑いで逮捕(不起訴)されるスキャンダルに見舞われ、会長辞任に追い込まれた。
そんな苦境を乗り越えて過去最高益を達成したわけだ。今年6月にはコロナ禍で業務に精励し、業績拡大に貢献した従業員に報いるため、アルバイトを含む全従業員を対象に総額7億円の特別一時金を支給した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/24631d9239e8f5e5025f575bc24d15f12d2718c0?tokyo2020
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Source: バイク速報