トヨタ、27年にも全固体電池を実用化へ　EV普及の「起爆剤」

　トヨタ自動車は、電気自動車（EV）向けの次世代電池「全固体電池」を2027年にも実用化する方針を明らかにした。全固体電池は、現在のリチウムイオン電池よりも航続距離を伸ばせるほか、充電時間を大幅に短縮できるとされる。EV普及の起爆剤として期待されており、各社の開発競争が加速しそうだ。

　現在、EVで主流となっているリチウムイオン電池は、正・負両極をつなぐ電解質に液体を使うが、全固体電池は固体を使う。エネルギー密度が高まり充電時間が大幅に短縮できるほか、航続距離も伸ばせるとされる。

　トヨタが22年に発売したリチウムイオン電池を搭載したEV「bZ4X」の1回の充電当たりの航続距離は約559キロだが、全固体電池だと約2・4倍に伸びるという。

　トヨタは、「世の中に後れを取らないよう必ず実用化する」（中嶋裕樹副社長）と、27年から28年の間に実用化する方針。ただ、「いかに高い品質で安く作るか」（開発担当者）という課題が残っており、当初は少量生産での実用化を図る。

　全固体電池の開発は日本勢が先行しており、各社が量産化に向けてしのぎを削っている。

　日産自動車は、28年度までに自社開発の全固体電池を搭載したEVを販売する予定。24年度には横浜工場で試作を始める計画で、連合を組む三菱自動車と仏ルノーとの共同活用を見込む。ホンダは24年春、量産技術の確立に向けた生産ラインを栃木県さくら市の研究開発拠点内に設置する予定。同年秋の稼働を予定しており、20年代後半の製品化を目指している。

　調査会社の富士経済によると、全固体電池の世界の市場規模は現在はほぼゼロだが、40年には3兆8605億円規模に拡大する見通し。普及当初は価格が高くなることが見込まれており、同社は「当初はコストを考慮し、高級車など車種を限定した展開が想定される」と分析している。【大原翔、加藤結花】

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